セクター11分類について

セクター11分類(英:11 Sectors)とは、世界の産業を世界産業分類基準(GICS)によって、11種類に分類したもの。

セクター分類が注目される理由として「成長性の違い」「不景気耐性(底堅さ)の違い」などが挙げられる。

Global Industry Classification Standardの略称で、1999年に米国の格付け会社であるS&P(スタンダード・アンド・プアーズ)と機関投資家向けに指数や分析ツールを提供するMSCI(モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル)が共同開発した産業分類のこと。世界の産業を10のセクター、24の産業グループ、67の産業、156の産業サブグループに分類している。                 

世界中の金融機関で標準化されており、投資信託や企業分析で業種分類する際に多用されている。

野村證券サイトより引用

成長率

セクター11分類毎に、長期間の成長率が全く異なっている。

1957~2003年の場合

下記表は、米国株式のセクター別トータルリターン(1957~2003年統計)である。

Health Care
(ヘルスケア)
14.19%
Consumer Staples
(生活必需品)
13.36%
Information Technology
(情報技術)
11.39%
Energy
(エネルギー)
11.32%
Consumer Discretionary
(一般消費財)
11.09%
Financials
(金融)
10.58%
Industrials
(資本財)
10.22%
Communication Servies
(情報通信)
9.63%
Utilities
(公共事業)
9.52%
10Materials
(素材・資源)
8.18%
11Real Estate
(不動産)
(不明)
平均Average
(市場平均≒S&P500指数)
10.95%
出典元:ジェレミー・シーゲル著「株式投資の未来」

ヘルスケアが最も伸びていて、Materials(素材・資源)はあまり伸びていないことが解る。

2004年~2020年の場合

近年(2004年~2020年)の株価推移は少し異なっている。

市場平均はSPYという指数である。近年は「情報技術;VGT」や「一般消費財;VCR」の伸びが目立っている。理由として前者は「Facebook、Apple、Google、Microsoft」を、後者は「Amazon」を含むからである。いずれも近年は市場シェアの急拡大で伸びた会社であり、今後の伸びる余地は明らかに少ないとされている。つまりこの傾向は近年だけの、一時的な可能性が高い。

不景気への耐性(底堅さ)

セクター11分類ごとに、不景気時の株価の落ち込み方もまったく違う。比較用の指数として、バンガード社のセクター別ETFの「リーマンショック前最高値」「リーマンショック底値」「2008年(リーマンショック時)の下落率」を載せる。

リーマンショック前後

セクター名;ETF名開始時値段リーマンショック
前最高値
リーマンショック
底値
2008年
下落率
Health Care
(ヘルスケア
;VHT)
50USD
2004/1
63.9937.37-23.3%
Consumer Staples
(生活必需品;VDC)
50USD
2004/1
77.246.55-16.6%
Information Technology
(情報技術;VGT)
50USD
2004/1
64.7828.85-42.8%
Energy
(エネルギー;VDE)
50USD
2004/1
132.7452.19-39.6%
Consumer Discretionary
(一般消費財;VCR)
50USD
2004/1
62.4324.02-37.9%
Financials
(金融;VFH)
50USD
2004/1
67.6813.07-48.9%
Industrials
(資本財;VIS)
50USD
2004/1
79.3136.15-39.8%
Communication Servies
(情報通信;VOX)
50USD
2004/1
84.4834.42-38.6%
Utilities
(公共事業;VPU)
50USD
2004/1
89.7446.64-27.9%
10Materials
(素材・資源;VAW)
50USD
2004/1
98.5034.94-46.5%
11Real Estate
(不動産)
平均Average
(市場平均
≒S&P500指数;SPY)
115.02USD
2004/1(参考)
157.5267.10-36.8%
データ元はモーニングスター社より引用

近年最大の経済危機であったリーマンショック時、セクター毎にまったく異なる値動きをしている。

下落率が小さい4業種「ヘルスケア、生活必需品、情報通信、公共事業」は、ディフェンシブ株とも呼ばれる。

下落率の大きい4業種「エネルギー、金融、素材・資源」は景気敏感株とも呼ばれる。

リンク

The Grobal Industry Classification Standard(GICS®)(英語)

出典元(企業の年次報告書・10K・その他)

株式投資の未来(日本語版・ジェレミー・シーゲル著)

株式投資 第4版(日本語版・ジェレミー・シーゲル著)

関連項目

ヘルスケアセクター

生活必需品セクター

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